SENSOR No.85

2025年の台風は少ない・・・でも強い？～今年の台風傾向と、最新の台風予測研究リポート～

今年は台風１号の発生が統計開始以降５番目に遅かったことが話題となりました。この台風が象徴するかのように、今年の台風活動は平年より不活発である可能性があります。一方で、これは逆に非常に強力な台風が発生する可能性も示唆します。
今回は、今年の台風の傾向について考えるとともに、台風予測研究について、国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の研究者にインタビューし、研究の最前線に迫っていきます。

執筆者
主任研究員 岡本 卓郎

2025年6月25日

SENSOR No.84

山火事は起こりやすくなっているのか？ ～温暖化がもたらす乾燥と豪雨の二極化～

2025年は、日本各地で大規模な林野火災が相次ぎ、甚大な被害をもたらしました。地球温暖化が進むと、「空気が乾燥して火災が起きやすくなる」と言われる一方で、「豪雨が増える」とも言われています。一見、矛盾するように感じられるこれらの現象は、どちらも気温上昇による大気中の水蒸気の変動が深く関係しています。この関係を解き明かしながら、なぜ“乾燥”と“豪雨”が同時に進行するのか解説します。

執筆者
主任研究員 荒木 孝夫

2025年6月20日

SENSOR No.83

なぜ人間は無意識に『鏡』を見るのか？～鏡の中の自分に問いかけること～

人間は自分自身を直接見ることができません。そのため、『鏡』を通じて自らの姿を確認しています。そして人間は、鏡や窓ガラスに映った自分を無意識に見る傾向があると言われています。その際、鏡の中の自分に、何を問いかけているのでしょうか？

執筆者
主席研究員 木下 智雄

2025年6月11日

SENSOR No.82

がんを知り、正しく備える

日本における死因のトップである悪性新生物（がん）。試しにインターネットで「がん」と検索すると、なんと40億件がヒットしました。玉石混交の情報が溢れていますが、科学的根拠に基づく正しい知識は、人生100年時代を生きていくうえで力強い味方です。厳密に説明するとわかりにくくなってしまいますので、常識として知っておきたいエッセンスを、できるだけ平易に解説したいと思います。

執筆者
研究員 小坂 雅人 Ph.D.

2025年3月14日

SENSOR No.81

波が高いだけではない？高潮のメカニズムと対策

台風が接近してくるときに天気予報で「高潮に注意してください」と耳にすることがあると思います。
台風が来るとなぜ「高潮」に注意が必要なのでしょうか？波が高いから、と思われるかもしれませんが、それだけが原因ではありません。本稿では、高潮のメカニズム、過去事例、トレンドと対策について解説します。

執筆者
主任研究員 大垣内 るみ

2025年2月18日

SENSOR No.80

あなたは、どんなときに『怒り』を感じますか？～感情が社会を変える～

世の中には多くの社会課題が存在します。それらを解決するには、何が必要だと思いますか？高い使命感や倫理観、卓越した技術やスキル、組織、制度など、多くの要素が考えられます。本稿では、「原体験に基づく感情」に着目します。

執筆者
主席研究員 木下 智雄

2025年1月31日

SENSOR No.79

巨大地震発生時の物資不足をイメージできますか？～あなたと家族のために、家庭内備蓄を考える～

日本では、南海トラフ地震・首都直下地震などの巨大地震発生の危険性が高まっていますが、その一方で、巨大地震に備えた家庭内備蓄状況は不十分な実態にあります。この備蓄が進まない要因の一つとして、住民が巨大地震発生時の状況をイメージできていない可能性があります。
本稿では、首都直下地震を念頭に、家庭内備蓄状況が不十分であるとともに、地震発生の際に想定される物資不足についてご紹介します。

執筆者
主席研究員 柳 敬治

2024年12月20日

SENSOR No.78

「孤独」という危機に向き合う

喫煙よりも、肥満よりも、あなたの命をむしばむもの ―― それは「孤独」です。2023年、米国公衆衛生局長官が、「孤独は１日15本の喫煙に相当する」と警鐘を鳴らしたことが話題を呼びました。
日本でも「独居高齢者」「孤独死」といった言葉がよく報道されますが、最新の調査では高齢者以上に若者が孤独感を抱えていることがわかってきており、世代を超えた問題であるといえます。ヘルスケアやウェルビーイングを考えるにあたっても、「孤独」という危機と向き合うことは重要です。今回は、「孤独」がいかに私たちの健康をおびやかすのか、そして日本の「孤独」の現状を紹介します。

執筆者
主任研究員 岡本 卓郎

2024年10月29日

SENSOR No.77

雹（ひょう）を理解し、備える

今年4月には兵庫県で降雹被害があり、9月には東京都の八王子市でも降雹がありました。事前に予測ができればよいのですが、残念ながら現在の予測技術では、降雹の場所や時間帯を正確に予測することはできません。
一方で、雹には発生しやすい時期があり、降雹の可能性が高い状況になっていることを知ることも可能です。今回は、雹が降るメカニズムをご説明した上で、降雹リスクの高まりを知るために活用可能な情報をご紹介します。

執筆者
主任研究員 加藤 大輔

2024年10月4日

SENSOR No.76

津波が来た時、我が子を信じて一人で逃げられますか？～南海トラフ地震に備えて津波避難を考える～

8月8日に発生した日向灘を震源とする地震を受けて発表された南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）は、8月15日に終了となりました。今後は、大規模地震発生の可能性がなくなったわけではないことに留意しつつ、地震の発生に注意しながら通常の生活を送ることになります。今回は、南海トラフ地震発生時の津波避難に着目し、人的被害を軽減するために役立つと考えられる、東日本大震災の教訓や、三陸地方に伝わる「津波てんでんこ」をご紹介します。

執筆者
主任研究員 加藤 大輔

2024年8月26日

SENSOR No.75

線状降水帯予測はどこまで進化するのか？～気象庁に聞く 2030 年の予測技術～

自然災害の激甚化・頻発化が進んでいます。
「線状降水帯の発生や台風の進路が事前に予測できたら・・・」
社会からそのような期待が寄せられる中で、わが国の気象の予測技術はどのように進化しているのでしょうか？
今回は、天気予報や防災気象情報の基盤データとなる「数値予報」の技術開発を通じて、線状降水帯や台風などの予測に挑んでいる気象庁情報基盤部数値予報課の北村祐二予報官、笹川悠数値予報技術開発連携調整官のお二人にお話を伺いました。

執筆者
主任研究員 荒木 孝夫
主任研究員 岡本 卓郎

2024年8月21日

SENSOR No.74

「最も暑い7月」記録的な暑さの要因は？～高気圧とフェーン現象～

2024年7月の平均気温は、観測史上、最も高くなりました。また、全国各地で観測史上最高気温を更新するなど、猛烈な暑さが続いています。この記録的な暑さは、気候変動に伴う温暖化といった地球規模の現象がバックグラウンドにありますが、そこに様々な要因が複合的に重なって生じています。今回は、気温上昇の主な要因となる「高気圧」や「フェーン現象」について解説します。

執筆者
主任研究員 荒木 孝夫

2024年8月9日

SENSOR No.73

2024 年も猛暑か？台風活動はどうなる？

いよいよ夏が近づいてきました。
昨夏は「地球沸騰」と表現されるほどの猛暑が世界各地で観測されましたが、これをもたらしていた原因のひとつとされる「エルニーニョ現象」は、終息を迎えたと考えられています。
今年の夏も昨年と同じように暑いのでしょうか？そして、気になる台風の動向は？ポイントは「ラニーニャ現象」と「インド洋の海面水温」です。最新の予測を把握し、早めの備えを心がけましょう。
なお、本号では、当研究所の共同研究者であり、国際的な気候変動の専門家である、東京大学 大気海洋研究所・渡部雅浩教授からコメントをいただいております。

執筆者
主任研究員 岡本 卓郎

2024年6月18日

SENSOR No.72

日経産業新聞掲載『気候変動と企業経営』（全７回）

日経産業新聞のエキスパート面のコラム「戦略フォーサイト」欄に、東京海上研究所の研究員執筆の『気候変動と企業経営』（全７回、2024 年 3 月 21 日～29 日）が掲載されました。添付のコラムをぜひご覧ください。（日本経済新聞社に事前に確認をして掲載しています）

執筆者
主席研究員 柳 敬治
主席研究員 篠原 瑞生
主任研究員 加藤 大輔
主任研究員 荒木 孝夫
主任研究員 岡本 卓郎

2024年5月2日

SENSOR No.71

なぜ地震後に流言が広まるのか

令和6年能登半島地震によりお亡くなりになられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆さまに心からお見舞い申し上げます。
大規模な災害の後には流言（りゅうげん）が発生しますが、被災地の救援活動や避難生活、その後の復興の妨げになるような流言の拡散は防がなくてはいけません。誤った情報に騙されて、社会的な混乱を引き起こさないよう、流言について正しく理解しておくことが重要です。

執筆者
主任研究員 加藤 大輔

2024年1月26日

SENSOR No.70

震災関連死を防止するために

令和6年能登半島地震によりお亡くなりになられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆さまに心からお見舞い申し上げます。
地震によって生じる人的被害には、建物の倒壊、火災、津波などの直接的な原因によるものだけではなく、長引く避難所生活での体調不良やストレスといった間接的な原因によるものがあります。東京海上研究所が実施した調査をもとに、震災関連死の実態と防止策についてご説明いたします。
救えるはずの命を救うためにも、震災関連死の認知向上と公共私での対策が必要です。

執筆者
研究所長 橋本 克史

2024年1月16日

SENSOR No.69

Z世代社員の実態 ～団塊ジュニア世代とのギャップから探る～

Z世代の特徴を表す言葉に「チル＆ミー」※があります。（※芝浦工業大学教授 原田曜平氏が提唱するキーワード）
チルは「chill out;」のチルで、まったりと心地よく過ごすことを好み、人と競うよりもマイペースでいたいという価値観を大切にする特徴を、ミーは「me」＝「私」で、SNSでの発信意欲・自己承認欲求が強いという特徴を表しています。
はたして、Z世代は世間が持つイメージどおりなのでしょうか？Z世代と上手く付き合うために、東京海上研究所で行った世代別意識調査の結果に基づき、Z世代社員の実態を紹介します。

2023年12月22日

SENSOR No.68

人間も絶滅する？生物多様性とネイチャーポジティブ

流氷に取り残される寂しげなシロクマの映像を見たことがある人は多いでしょう。現在、たくさんの生物が絶滅の危機に瀕しています。「確かにかわいそうだけど、私たちの生活とは直接関係ないでしょ？」いいえ、そんなことはありません。生物多様性は、私たちの生命線なのです。
生物多様性がなぜ重要なのか。そしてそれを守るための世界の取組みをご紹介します。

2023年11月14日

SENSOR No.67

日経産業新聞掲載『ボランタリー社会』（全10回）

日経産業新聞のエキスパート面のコラム「戦略フォーサイト」欄に、東京海上研究所 木下智雄主席研究員執筆の『ボランタリー社会』（全10回、2023年8月29日～9月12日）が掲載されました。添付のコラムをぜひご覧ください。（日本経済新聞社に事前に確認をして、東京海上研究所のホームページ等に当該記事を掲載しています）

2023年10月10日

SENSOR No.66

2023年夏、どうして地球は『沸騰』したのか

7月末、国連のグテレス事務総長が「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が来た」と述べたように、今年は世界各地で記録的な猛暑となりました。この原因として、地球規模の大気と海洋のメカニズムが働いたと考えられていますが、人類の活動がもたらした気候変動による影響も指摘されています。今回は、今年の猛暑の概要とそのメカニズムについてご説明します。

2023年9月26日

SENSOR No.65

台風の進路予報は進歩している？

天気予報で報じられる気象庁の台風の進路予報について、皆さんも関心高くご覧になっていると思います。「予報はよくあたる」「あてにならない」など様々な印象があるのではないでしょうか。
精度の高い台風の進路予報によって、市民や事業者は台風に対して効果的な備えができます。防災・減災の観点から重要な情報であるため、気象庁や気象学者を中心として予測精度向上に向けた研究が進められています。今回は、気象庁の台風予測手法や予測精度向上の取組みをご紹介します。

2023年8月22日

SENSOR No.64

2023年の台風活動はどうなる？

今年も台風シーズンが近づいてきました。今年はこれまでに3つ発生し、このうち5月に発生した台風第2号は5月としては異例のスーパー台風（最大風速67m/s以上）にまで成長したほか、日本に大雨被害をもたらしました。この台風が象徴するかのように、今年の台風活動は活発である可能性が高いと予測されます。例年に引き続き、台風活動に大きな影響を与える海面水温の予測を踏まえて、今年の台風の傾向について考えます。

2023年6月15日

SENSOR No.63

線状降水帯発生の要因となる「大気の川」とその観測プロジェクト

「線状降水帯」の予測は難しく、予測精度向上にむけた研究が進められています。線状降水帯の発生には水蒸気の流入が重要な役割を果たしますが、海上での観測が必要であり、現在は十分な観測ができていません。そこで、現在、「大気の川」と呼ばれる水蒸気の流れを航空機で直接観測し、線状降水帯の予測を目指す研究が進んでいます。今回はその概要をご紹介するとともに、観測グループの中心者であり、東京海上研究所の共同研究者でもある名古屋大学・坪木和久教授に取組の意義を伺いました。

2023年1月24日

SENSOR No.62

震災からの「生活再建の早期化」に関するアンケート調査

6月19日に石川県能登地方で最大震度6弱、8月11日には北海道上川地方で最大震度5強の地震が発生するなど、このところ強い揺れを伴う地震が多く観測されています。被害に遭われました方に心からお見舞い申し上げます。
東京海上研究所では、昨年度、阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震で被災された方を対象に生活再建の早期化に関するアンケート調査を実施しました。今号では、このアンケート結果を通じて、生活再建の早期化に向けた対策等について考えます。

2022年8月23日

SENSOR No.61

大雨と短時間強雨は全国一律で増えているのか？

地球温暖化によって雨の降り方が極端になってきているという話を聞くことがありますが、地点別ではどうでしょうか。今回は大雨や短時間強雨の過去の傾向変化を独自に調べた結果をご紹介します。

2022年8月2日

SENSOR No.60

2022年の台風活動はどうなる？

2022年の台風シーズンが近づいてきました。今年は四月に台風１号、２号が発生した以降、台風が発生していませんが、今後の台風活動はどうなるでしょうか。
今号では、一昨年のSENSOR49号、昨年のSENSOR55号に続き、台風活動に大きな影響を与える海面水温の予測を踏まえて、今年の台風の傾向について考えます。

2022年6月14日

SENSOR No.59

IPCC 第 6 次評価報告書（WG1）の概要

2021 年 8 月 9 日、地球温暖化の自然科学的根拠に関する IPCC 第 6 次評価報告書が公表されました。前回報告書から約 8 年ぶりの地球温暖化に関する最新知見の公表であり、地球温暖化の現状や見通し等が更新されました。
今回は「政策決定者向け要約」の中からポイントを解説します。脱炭素やカーボンニュートラルに向けたお取組の前提となる知識として、ぜひご一読ください。

2021年8月16日

SENSOR No.58

南海トラフ地震「臨時情報」に関するアンケート調査結果 （認知度や企業での対応計画の策定状況等について）

「南海トラフ地震」では、過去の事例より、トラフの東西で、時間差で大規模地震が発生するケースが想定され、その際の後発地震等に備えて「臨時情報」の制度が設けられています。後発地震が想定される地域では、臨時情報発表によって住民には避難が呼びかけられる一方、通常の社会生活が行われることが想定されており、企業は事業の継続に向けた備えを適切に講じておく必要があります。今号では、アンケート調査を通じて、臨時情報に備えた企業における対策の現状と課題について考えます。

2021年8月6日

SENSOR No.57

アクティブシニアの「生きがい」と「仕事」の関係について

2021 年 5 月に WHO が発表した 2021 年度の「世界保健統計」（WHO 加盟国 194 ヶ国と地域が対象）によると、日本人の平均寿命（男女平均）は 84.3 歳で、世界一の長寿国を維持しています。超高齢社会が進む中、健康で活動的な高齢者をいかに増やしていくかは大きな課題となっています。
本稿では、いわゆるアクティブシニアの思考や行動特性を紐解くために実施したアンケート調査の結果を踏まえて、社会全体でアクティブシニアを増やし、高齢者が活き活きと活動的に生きるためのポイントを考えます。

2021年7月30日

SENSOR No.56

「タイフーンショット計画」～台風を脅威から恵みに変える～

現在、世界中の企業や人々が、気候変動に伴い激甚化する自然災害にいかに立ち向かうのか、また、脱炭素社会をどのように実現するのかを真剣に考えています。こうした課題の解決に資する「タイフ ーンショット計画」が横浜国立大学・筆保教授をリーダーとする産学連携のチーム1で進められており、東京海上研究所も参加しています。台風を人工的に制御することで勢力を弱めて被害を抑制し、さらに 台風のもつエネルギーを利用して発電を行なおうという壮大なプロジェクトであり、2050年の実現を目指しています。今回は本計画の内容と展望についてご紹介します。

2021年7月1日

SENSOR No.55

2021年の台風活動はどうなる？

今年はこれまでに平年並みの3個の台風が発生し、台風2号は4月としては統計史上はじめて800hPa台を記録して話題となりました。その後は比較的穏やかなスタートとなっていますが、今 後の台風活動はどうなるでしょうか。
今号では、昨年のSENSOR49号(※)に続き、台風活動に大きな影響を与える海面水温の予測を踏まえて、今年の台風の傾向について考えます。

2021年6月17日

SENSOR No.54

生産性とは何か？

「生産性」と聞いて、何を思い浮かべるでしょうか？
工場の生産ラインで一定時間に製造できる製品数が増加すれば、生産性が向上したと言えます。
しかし、コスト増や供給増による価格低下が起これば、単純に生産性が上がったとは言えず、経済 的な評価をしなければなりません。前者を物的生産性、後者を付加価値生産性といいます。
社会・経済的な観点では、付加価値生産性（以下、生産性）が重要です。未来社会構築の観点で「生産性とは何か？」を考えてみたいと思います。

2021年6月15日

SENSOR No.53

保険の情報力を活用した住宅性能向上の仕組み

保険業の本質は金融業ではありません。情報産業です。
保険申込時には、アンダーライティング（リスクを評価して保険引受の可否を判断すること）を行い、リスクに関連する情報を事前に集めています。また、事故発生時には、鑑定士などの専門知識を持ったスタッフが損害査定を通じて事故に関するリアルな実態を把握し、データ等を蓄積しています。自動車保険ではドライレコーダーの映像を AI が解析して事故査定するなど、デジタル技術の応用が進んでいます。さらに、こうして集めたデータを元祖データサイエンティストであるアクチュアリー（保険数理の専門家）等が分析し、リスク量の算定や保険料の見直しを行います。「金融的な側面」で言えば、リスク量を統合的かつ定量的に把握し、資本を考慮した適切なリスク管理（分散、保有）と収益性の確保を実現しています。
しかしながら、こうした貴重なデータが技術革新や性能向上といった「技術的な側面」に十分に活用されていません。
そこで本稿では、「保険概念の拡張（損害補償から性能保証へ、ネットワーク外部性）」、「技術革新（測定機器、シミュレーション、ロボット）」に着目し、高性能住宅の実現に向けて、「保険の情報力を活用した住宅性能向上の仕組み」を提案します。 なお、本稿は、一般社団法人 日本開発工学会が主催する第３回研究発表大会で優秀賞となった論文『保険の情報力を活用した住宅性能向上の仕組み～地方創生を長期的に支える高性能住宅～』（開発工学（ジャーナル）Vol.40 No.1 2020）を SENSOR 用にアレンジしたものです。

2021年2月12日

SENSOR No.52

ベーシックインカムとは何か？

新型コロナウィルス感染症対策の１つである定額給付金をきっかけに、有識者からベーシックインカムに関するコメントが多数出されています。デジタル化の進展により労働代替が進み、失業者が増えるのではないかとの懸念も背景にあります。また、少子高齢化の更なる進展により社会保障制度の財源が不足するとともに、経済活動を通じて格差や貧困が拡大することによって、年金、失業保険、生活保護等の所得保障制度だけではなく、医療保険、介護保険等を含めた社会保障制度全体の抜本的な見直しを迫られるおそれがあるためです。本号では、これらの背景を踏まえつつ、「ベーシックインカムとは何か？」を考えます。

2020年12月22日

SENSOR No.51

『地震被害の軽減』～緊急地震速報と当該速報に接した際の行動例～

現在、私たちは、地震が発生する前に、地震発生の日時・場所・その大きさを知ることはできませんが、地震が発生した後であれば、緊急地震速報により、強い揺れが来る数秒から数十秒程度前に地震発生を知ることができる場合があります。この僅かな時間を有効に活用できれば地震による被害も軽減できるものと考えます。本号では、「防災の日」（9月1日）に合わせて、緊急地震速報の概要と発表状況、また当該速報に接した際の具体的な行動例についてご紹介します。

2020年9月1日

SENSOR No.50

大雨をもたらす線状降水帯とは

「令和2年7月豪雨」では、梅雨前線が長期間停滞し、暖かく非常に湿った空気が流れ込み続けたため、西日本から東日本にかけての広い範囲で記録的な大雨となり、大規模な災害が発生しました。被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。この大雨の原因のひとつに線状降水帯が発生したことが挙げられています。今回は令和2年7月豪雨の概要に触れた上で、線状降水帯に焦点を当て、発生要因や傾向についてご説明します。

2020年8月4日

SENSOR No.49

2020年の台風活動はどうなる？

今年も台風シーズンが近づいてまいりました。昨年、一昨年と台風が各地に大きな被害をもたらしたのは記憶に新しいところです。2020年は6月18日時点で台風発生は二つと比較的平穏なスタートとなっていますが、今後の台風活動はどうなるでしょうか。今号では、台風活動に大きな影響を与える海面水温の予測を踏まえて、今年の台風の傾向について考えます。

2020年6月25日

SENSOR No.48

地震リスク：今後30年以内に発生する確率70%程度の『首都直下地震』とは

東京海上研究所では、「地震」をテーマとして「自然災害リスクセミナー」を昨年11月に開催しました。また、今年の1月17日には、兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）の発生から四半世紀を迎えました。そこで、今回のSENSORでは、上記の弊社セミナーも参考に、今後30年以内に発生する確率が70%程度とされる「首都直下地震」について、被害想定も含め、改めてご紹介します。大地震は事前予知が困難で突然発生し、甚大な人的・物的被害をもたらします。防災・減災の取り組みをできることから始め、また日頃から「防災リテラシー」（正しく防災を理解する能力、災害から生き延びる力）を高めることに努めていただくことがとても重要です。（「自然災害リスクセミナー」の概要はこちらから）

2020年1月17日

SENSOR No.47

令和元年台風19号の特徴

このたびの災害で被害を受けられました皆様に心からお見舞い申し上げます。台風19号は10月12日19時前に強い勢力を保って伊豆半島に上陸し、台風本体や台風周辺の湿った空気の影響で、13都県で大雨特別警報が発令されるなど広範囲で記録的な雨となりました。この災害による死者・行方不明者はあわせて83人、浸水戸数は6万棟以上と、各地に甚大な被害をもたらしました（数値は10月23日9時現在[1] )。今回、台風19号の特徴について、現時点での調査結果を、東京海上研究所の共同研究者である名古屋大学宇宙地球環境研究所の坪木和久教授に伺いましたので、ご紹介いたします。

2019年10月25日

SENSOR No.46

地球温暖化で荒川の洪水リスクはどう変わるか

地球温暖化が進行すると、豪雨の頻度、強度が増大し、洪水が頻発化、激甚化すると考えられています。特に、人口や資産が高度に集積する荒川流域は、ひとたび洪水が発生した場合の影響が甚大であり、東京海上研究所では地球温暖化の影響を織り込んだリスクの定量評価について研究してきました。そこで今回は、東京海上研究所の研究成果の一部をご紹介いたします。

2019年8月7日

SENSOR No.45

【速報】九州を中心とする記録的大雨

令和元年6月29日からの大雨により被害を受けられた皆様に心からお見舞い申し上げます。このたびの記録的大雨により、九州を中心に河川の氾濫や土砂崩れによる被害が発生しており、引き続き災害発生に警戒が必要です。今回は、速報として、現時点の情報をもとに大雨の特徴等をお伝えします。

2019年7月10日

SENSOR No.44

梅雨明けの傾向と『5段階』の防災情報

6月7日頃、東海、関東甲信、北陸、東北南部が、6月15日頃には東北北部が梅雨入りしました。梅雨らしい雨や曇りの日も多く、梅雨明けが待ち遠しいところです。今回は、過去の統計から見えてくる梅雨明けの特徴について紹介します。また、豪雨災害等に備え、この6月から、行政による防災情報に5段階の警戒レベルが付されるようになりました。本号では、この防災情報を概説するとともに、検討に携わられた名古屋大学・坪木和久教授のコメントも紹介します。

2019年6月21日

SENSOR No.43

2019年5月の極端な高温と新たな予報の取組

この5月は高気圧に覆われて晴れた日が多く、各地で気温が上がりました。特に5月26日には、北海道の佐呂間で5月としての歴代全国1位である日最高気温39.5℃を記録するなど、記録的な高温になりました。このような極端な高温現象は気象災害と捉えても過言ではありません。高温現象を正しく理解し、気象情報に基づいて暑さへの対策を採ることが重要です。そこで今回は5月、特に5月26日に発生した高温の原因を解説するとともに、6月19日からスタートする気象庁の新たな気温予報の取組について紹介します。

2019年6月7日

SENSOR No.42

日本における火山噴火リスクと防災情報

日本は地震国であるとともに火山国です。2014年に御嶽山が噴火して以降、海外ではハワイのキラウエア火山の大々的な噴火や、国内でも箱根山など各所で噴火活動があり、社会的な関心が寄せられています。また、これに対応して火山に関する各種の研究も進んできています。そこで、本号では、火山噴火リスクや防災情報について概観いたします。行楽などで火山周辺を訪れる際に、ぜひご参考にしてください。

2018年12月11日

SENSOR No.41

シンギュラリティ大学 グローバルサミットは驚きの連続

米国のシリコンバレーにある「シンギュラリティ大学」は、2016年から毎年8月に、サンフランシスコで「グローバル・サミット」と呼ばれる同大学最大のイベントを行っています。全ての内容をこの紙面上でお伝えするのは不可能ですが、本号では今年の8月に行われた同サミットのエッセンスをご紹介します。

2018年10月19日

SENSOR No.40

今年の猛暑について

今年は記録的な猛暑となりました。この夏の高温傾向は日本だけでなく、世界的に記録的な猛暑であったようです。その原因として複数のメカニズムが働いたと考えられていますが、最も大きな背景として地球温暖化による気候変動の影響も指摘されています。そこで、今回は、今年の猛暑の概要とそのメカニズムについてご説明いたします。また、地球温暖化との関係などに関して、当研究所の共同研究先である東京大学大気海洋研究所副所長の木本昌秀教授のコメントもご紹介いたします。

2018年8月28日

SENSOR No.39

平成30年7月豪雨のメカニズム

平成30年7月豪雨により被災された皆様へ心よりお見舞い申し上げます。今回は、豪雨の発生メカニズムと、その結果として生じた河川氾濫について理解を深めるべく、東京海上研究所が共同研究を行っている、名古屋大学・坪木和久教授、京都大学・立川康人教授に解説して頂きましたのでご紹介致します。

2018年7月31日

SENSOR No.38

2018年の台風はどうなる？

今年も台風のシーズンがやってきました。ひとたび接近・上陸すれば大きな被害をもたらす台風ですが、2017年には７月に統計開始以来最多タイの８個の台風が発生、また、2016年には台風１号が記録的な遅さで発生するなど、その傾向は年々異なります。台風活動に影響を与えると考えられる現象としては「エルニーニョ/ラニーニャ」があり、近くラニーニャが終息するとの予測が示されています。そこで、エルニーニョ/ラニーニャの予測や、諸外国における台風予測に基づいて、今年の台風の傾向を考えます。

2018年6月5日

SENSOR No.37

台風観測の最前線 ～30年ぶりの航空機観測の実施～

地球温暖化に伴って強い台風の増加も懸念されている中、台風予測の精度を高めるために様々な観測や研究が行われています。今回は、最新の取組として、東京海上研究所の共同研究先である「名古屋大学宇宙地球環境研究所」の坪木和久教授が行っている台風の航空機観測についてご紹介します。なお、本取組はNHK等の各種マスコミでも取り上げられています。

2017年11月24日

SENSOR No.36

保険会社のイノベーション

何かと保守的といわれる保険業界ですが、昨今ではInsuretechと呼ばれる保険向けの新しいテクノロジー開発も活発で、海外では保険会社がイノベーションを競うコンテストも盛んに行われています。東京海上日動もさまざまなイノベーションに取り組んでおり、2017年4月には世界38カ国、144の企業／団体が参加するイノベーションコンテストで３つの賞を受賞しました。

2017年5月31日

SENSOR No.35

AIの安全ガイドライン「アシロマAI 23原則」

発達した人工知能はやがて人間の存在を邪魔に思い始め、人類を絶滅させてしまうのではないかと心配する声があります。一方、「ロボット３原則」のような原則を作って全ての人工知能に守らせれば大丈夫という考えもあります。2017年2月に、このロボット３原則の拡張版ともいえる「アシロマAI 23原則」が発表されました。

2017年3月23日

SENSOR No.34

セミナー実施報告「シンギュラリティは近い～激変するビジネス環境に対応するには」

東京海上研究所では、2016年11月に掲題のセミナーを行いました。セミナーでは、シンギュラリティとは何か、世界はどう変わるのか、新しいビジネスの特徴や、新しい時代の働き方など、幅広いテーマでの講演が行われました。本号ではその概要をご紹介します。なお、本セミナーの出席者との質疑応答をまとめた「TMRI Column No.25　シンギュラリティセミナーでのQ&A」も、あわせてご参照ください。

2017年1月25日

SENSOR No.33

水災リスク研究「淀川で堤防が決壊した際の経済的被害額の確率的評価および将来の温暖化気候下での影響分析」

研究結果：淀川流域に強い雨をもたらした2013年台風18号にて、仮に堤防が決壊した際の経済的被害額を基準とすると、現在気候下において2000年に1度の確率で発生する経済的被害額は約1.4倍に増加する結果となりました。また、将来の温暖化気候下では、この2000年に1度の経済的被害額が現在気候下の約1.4倍から、約1.8～2.5倍へ増加する結果となりました。

2016年12月7日

SENSOR No.32

6つのD ～幾何級数的進化で世の中はどう変わるか～

SENSOR No.31では、技術の幾何級数的進化についてお話ししました。それでは、技術が幾何級数的に進化すると、具体的にどのようなことが起こるのでしょうか？シンギュラリティ大学の共同創立者、ピーター・ディアマンディス氏は、それをデジタル化（Digitalization）、潜行（Deception）、破壊（Disruption）、非収益化（Demonetization）、非物質化（Dematerialization）、大衆化（Democratization）の「6つのD」というフレームワークで説明しています。

2016年10月26日

SENSOR No.31

シンギュラリティ ～幾何級数的に進化する技術と、豊富に供給される資源～

各種の技術進歩のスピードが急激に加速し、技術がこれまでの進歩の仕方とは全く異なる、予測不能な進化を始める時点を「シンギュラリティ」と呼んでいます。シンギュラリティをもたらすのは、技術の幾何級数的進化であり、その技術により、エネルギー、食料、水、住居、交通などが「あり余るほど」豊富に供給されるといいます。そうなれば産業・経済はかつて経験をしたことがないような大変革期を迎えるでしょう。

2016年9月21日

SENSOR No.30

台風1号発生 〜2016年の台風はどうなる？〜

2016年7月3日午前9時、西太平洋のカロリン諸島近海でついに台風１号が発生しました。2015年12月17日以来、約200日ぶりの台風発生となり、台風1号の発生時期としては1951年の統計開始以降、2番目に遅い記録となりました。本SENSORでは、今年と同様に台風１号の発生が遅かった年に共通する特徴を紹介し、そのような年の台風の傾向について気象庁の統計データをもとに振り返り、2016年の台風の傾向について解説します。

2016年7月14日

SENSOR No.29

大雨発生時の防災情報と避難行動

梅雨前線の活動が活発化した影響で6月19日から九州各地や広島県で大雨被害が続きました。特に熊本県の甲佐観測地点では、6月21日未明に1時間降水量150㎜という気象庁の観測史上4番目となる大雨が発生しました。それに伴い、熊本市北区など各地で土砂崩れや河川の増水等が発生し、死者6人、重軽傷者5人、床上浸水246棟、床下浸水819棟、全壊6棟の被害が報告されています（熊本県災害対策本部速報値（6月24日9：00現在））。本SENSORでは、このような大雨が発生した際、どのような情報が発表され、それに従って私たちはどのように行動するべきかについて紹介します。

2016年7月6日

SENSOR No.28

日本における過去93年間の地震記録と今後30年間の予測

4月に発生しました九州地方の地震により被災された方々に、心よりお見舞い申し上げます。日本列島では、どこでも規模の大きい地震が起こる可能性があるといわれています。今回のSENSORでは、気象庁が公表している過去93年間の地震記録と、政府の地震調査研究推進本部が予測している地震発生に関する今後30年の予測データを紹介します。

2016年5月24日

SENSOR No.27

猛威を振るうジカ熱

ジカ熱がブラジルを中心とした中南米で爆発的に広がっています。本SENSORでは、ジカ熱について俯瞰的に説明するとともに、現在は有効なワクチン・治療方法が確立していないジカ熱に対する予防策をいくつかご紹介します。

2016年2月9日

SENSOR No.26

2015年の台風について

2015年は1月から12月まで毎月台風が発生するという、記録に残る1年となりました。年間通じて毎月台風が発生するのは統計開始（1951年）以降初めてのことです。一方、台風の年間発生数をみると、前半は多かったものの、7～8月の発生が少なかったため、平年並みの27個（平年値25.6個）と、年間総数では特に多いというわけではありませんでした。本SENSORでは、2015年の台風を振り返りながら、年前半に多くの台風を発生させた原因と言われているマッデン・ジュリアン振動（MJO）について解説します。

2016年1月15日

SENSOR No.25

自動運転をめぐる法的な課題

自動車の自動運転に関する技術進歩は目覚ましいものがあります。政府は「東京オリンピック・パラリンピック」が開催される2020年をめどに自動運転車の実用化を目指すとしていますが、技術的には現実のものとなりつつあると言えます。一方、自動運転車が社会に受容されるためには法制度を大幅に見直す必要があるとの議論もあり、その検討は始まったばかりです。本SENSORでは、今後の自動運転車普及の成否を握る「自動運転をめぐる法的な課題」について、幾つかの考え方を紹介します。

2015年12月1日

SENSOR No.24

富士山噴火の降灰による首都圏への影響

この1～2年、御嶽山、口永良部島、箱根山、桜島、阿蘇山など、活動が活発化している火山が多くなっています。そして、現時点では際立った兆候はないものの、歴史上大噴火を繰り返してきた富士山の動向に対する社会の関心も増しています。本SENSORでは、富士山が噴火したら首都圏にどのような影響が及ぶのか、現在想定されていることを紹介したいと思います。

2015年10月30日

SENSOR No.23

IoT時代のリスクと対策

あらゆるものがネットワークにつながる「モノのインターネット」（Internet of things：IoT）は、生活を便利で快適にする反面、私たちが日常使っている機器がハッカーに乗っ取られる、というような新たなリスクも生まれています。本SENSORでは、IoT時代の家電や自動車のセキュリティリスクと対策についてご紹介します。

2015年10月1日

SENSOR No.22

バス事業の現状

モータリゼーション進展とともに、乗合バス（以下「バス」）の位置づけは低下しています。しかし、わが国の重要課題となっている「地方創生の実現」には、公共交通ネットワークの活用が必須であるというのがコンセンサスであり、官民連携の下で状況の打開を目指した議論が進められています。本SENSORでは、地方公共交通の主軸であるバスの現状と方向性について紹介します。

2015年9月1日

SENSOR No.21

次世代気象衛星『ひまわり8号』正式運用開始

2015年7月7日、気象衛星「ひまわり8号」の正式運用が開始されました。ひまわり8号は最先端の観測技術を搭載し、米国や欧州などの他の次世代静止気象衛星に先駆けて高精度の観測を開始することから、国際的にも注目されています。本SENSORでは、ひまわり8号によって何が可能になるのかについてご紹介するとともに、世界の気象衛星観測網や日本の気象衛星の歴史についてご紹介します。

2015年8月3日

SENSOR No.20

地震の強さ ～マグニチュードと震度～

地震の強さを表す言葉として「マグニチュード」と「震度」という２つの言葉をよく耳にします。また私たちも２つの言葉を当たり前のように使っています。本SENSORでは、「マグニチュード」と「震度」について、いくつかの基本的なことがらをご紹介します。

2015年7月6日

SENSOR No.19

季節予報と今年度の梅雨予報

気象庁では向こう1か月から3か月間の天候を予報対象とする季節予報の発表をしています。本SENSORでは、季節予報の概要（天気予報との違いなど）と現在気象庁が発表している季節予報に関して記載いたします。

2015年6月1日

SENSOR No.18

ネパールの地震と世界の震源分布

2015年4月24日に中央ネパール西部で発生したマグニチュード（M）7.8の地震は、ネパール国内に甚大な被害をもたらし、世界各国からの復興支援が必要な状況にあります。被害を受けられた皆様には心よりお見舞い申し上げます。本SENSORでは、ネパールの地震と世界の地震の震源の分布についてご説明します。

2015年5月22日

SENSOR No.17

高齢運転者と交通事故

高齢化の進行に伴い、日常的に自動車の運転をする高齢者が増えています。より活動的な生活を送るために自動車の利用は必要ですが、同時に高齢運転者による交通事故の増加が問題となっています。本SENSORでは、高齢運転者を取り巻く状況と高齢運転者をお守りする対策例について紹介します。

2015年5月8日

SENSOR No.16

日本における火山の監視体制

現在、新聞やTVで群馬県の草津白根山の火山活動について報道されています。気象庁は、2月23日未明から火山性の地震が増加し、今後、小規模な噴火が発生する可能性があるとして、引き続き火口周辺警報を出して、湯釜火口から１キロ程度の範囲では噴石などに警戒するよう呼びかけています。これ以外にも、東日本大震災以降、日本の火山活動が活発化しているともいわれており、専門家から、火山が噴火した時にいち早く登山者に危険を知らせる「火山速報」のシステムを作るべきだという緊急提案がまとめられました。わが国では現在、火山噴火の監視は気象庁が専門家（火山学者）の協力を得ながら行っています。その概要を本SENSORではご紹介いたします。

2015年3月13日

SENSOR No.15

大雪をもたらす南岸低気圧

冬本番を迎え、雪害が心配される季節になりました。2014年2月の関東地方を襲った大雪で、損害保険会社の支払保険金総額は2,500億円に上っています（日本損害保険協会調査）。これは過去の自然災害による高額保険金支払ワースト5の記録です。本SENSORでは、日本の太平洋側に大雪をもたらす「南岸低気圧」に注目し、その現象の特徴や引き起こす災害事例について解説します。なお、2014年12月17日に北海道を中心に大雪が降りましたが、これは非常に発達した低気圧（通称：爆弾低気圧）による現象で、本SENSORで紹介する南岸低気圧によるものではありません。

2014年12月24日

SENSOR No.14

2014年度自然災害リスクセミナー「自然災害研究の最前線～高まる自然災害リスクと大都市の脆弱性～」開催

東京海上研究所では、毎年社外向けのセミナーを開催しています。9回目となる本セミナー（2014年11月6日開催）のテーマは、地球温暖化の影響などで激甚化する自然災害リスクにさらされる大都市の防災・減災です。都市防災研究の第一人者である関西大学・河田教授による基調講演や、国土交通省、東京都、ローソンからご登壇頂いた講師によるパネルディスカッションを通じ、防災や減災への取組みの現状、課題をご紹介頂きました。企業のお客様、代理店さんを中心に約250名のご参加を頂き、大盛況のうちに幕を閉じました。本SENSORでは、各講演内容のポイントをご紹介いたします。（「自然災害リスクセミナー」の概要はこちらから）

2014年12月1日

SENSOR No.13

統計からみた台風

今年10月、台風18号および台風19号が2週連続で日本列島を襲いました。今年はこれまでに本土（北海道、本州、四国、九州）に台風が4個上陸したことになります。台風が4個以上本土へ上陸することは10年ぶりのことで、今後も台風が発生し上陸するのかどうか気になるところです。本SENSORでは、読者の皆様に台風の知識を深めてもらう目的で、今年の台風の特徴やこれまでの台風の統計データについて解説いたします。

2014年10月29日

SENSOR No.12

便利な気象情報の紹介（気象庁HP編）

天気予報に触れない日はないと思いますが、さらに有用な気象情報も数多くあります。そこで、本SENSORでは、気象庁が提供していて、私達が簡単に利用できる気象情報へのアクセス方法と、その見方について紹介いたします。

2014年9月4日

SENSOR No.11

「IPCC第5次評価報告書について」 ～第3作業部会（気候変動の緩和）～

IPCC（気候変動に関する政府間パネル、Intergovernmental Panel on Climate Change）は、第1作業部会報告書（気候システム及び気候変化に関する科学的知見評価－SENSOR第4号参照－）、第2作業部会報告書（気候変化の自然及び社会経済への影響および適応策評価－同第9号参照－）に続いて、第3作業部会報告書(気候変化の緩和策ならびに温室効果ガス排出シナリオ評価)を 2014年4月に発表しました。本SENSORでは、第3作業部会報告書のポイントについて紹介します。

2014年6月13日

SENSOR No.10

新たな『エネルギー基本計画』が決定

2014年4月、日本の中長期的なエネルギー政策の指針となる新しい「エネルギー基本計画」が決定しました。昨今のエネルギーを取り巻く環境変化を踏まえ、従来の基本計画から全面的な見直しが行われています。本SENSORでは新たな「エネルギー基本計画」の概要について報告します。

2014年4月25日

SENSOR No.9

「IPCC第5次評価報告書について」 ～第2作業部会（影響・適応・脆弱性）～

2013年9月に公表されたIPCC第5次評価報告書第1作業部会報告書（SENSOR第4号参照）に続き、2014年3月31日に、第2作業部会報告書（政策決定者向け要約）が横浜で開催されたIPCCの総会で、承認・公表されました。第1作業部会報告書は地球温暖化に関する自然科学的根拠を取り纏めたものでしたが、第2作業部会は気候変動の影響、気候変動への適応、並びに気候変動に対する社会経済及び自然システムの脆弱性について評価を行っています。本SENSORでは、IPCC第5次評価報告書（第2作業部会）のポイントについて紹介します。

2014年4月18日

SENSOR No.8

温暖化対策の行方 ～国連気候変動枠組条約第19回締約国会議（COP19）～

国連気候変動枠組条約第19回締約国会議（COP19）が、昨年の11月11日から23日までポーランド・ワルシャワで開催されました。本SENSORでは世界の温暖化対策の動きと日本の対応についてまとめました。

2014年2月26日

SENSOR No.7

電力自由化スタート ～電気事業法の改正案が成立～

今国会で「電気事業法の一部を改正する法律案」（以下「電気事業法改正案」）が成立しました。今後、電気の小売り完全自由化や発送電分離を目指す電力システム改革が推進されていくことになります。本SENSORでは、電気事業法改正案を通じて電力自由化が社会にもたらす影響についてまとめました。

2014年1月8日

SENSOR No.6

2013年度自然災害リスクセミナー「自然災害研究の最前線 ～先進的な防災の実現に向けて～」開催

東京海上研究所では、毎年社外向けのセミナーを開催しています。8回目となる本セミナーでは、地球温暖化の影響などで激甚化する自然災害リスクに焦点をあ て、専門家の皆さまから研究の現状や、先進的な防災実現に向けた取組みをご紹介いただきました。企業のお客様、代理店さんを中心に約200名のご参加を頂 き、大盛況のうちに幕を閉じました。本SENSORでは、セミナーの各講演内容の概要についてご紹介いたします。（「自然災害リスクセミナー」の概要はこちらから）

2014年1月8日

SENSOR No.5

再生可能エネルギー固定価格買取制度の現状

再生可能エネルギーで発電した電力を、一定価格で電気事業者が買い取ることを義務付けた「再生可能エネルギー固定価格買取制度（以下「FIT」）」が、2012年7月1日にスタートして１年が経過しました。FITにより、再生可能エネルギーの導入が急速に進んでいます。本SENSORでは、再生可能エネルギーの導入について、現状と課題、今後の見通しについてまとめました。

2013年11月11日

SENSOR No.4

「IPCC第5次評価報告書について」～第1作業部会（自然科学的根拠）～

9月26日に気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第36回総会が開催され、第5次評価報告書第1作業部会報告書の政策決定者向け要約が承認・公表されました。2007年の第4次評価報告書以来6年ぶりとなるもので、地球温暖化に関する自然科学的根拠の最新の知見がまとめられており、2081～2100年における世界平均地上気温が最大で4.8℃、世界平均海面水位は最大で82cm上昇すると予測されています。本SENSORでは、IPCC第5次評価報告書のポイントについて紹介します。

2013年10月31日

SENSOR No.3

「2013年の猛暑」について

2013年の夏は記録的な猛暑が続く異常気象となりました。高知県四万十市で6年ぶりに、最高気温が国内最高記録を更新し、東京都心では観測史上初めて最低温度が30℃を下回らない「超熱帯夜」も経験しました。本SENSORでは、①「2013年の猛暑」の概要、②猛暑のメカニズム、③近年の傾向と温暖化との関係、について紹介します。

2013年10月8日

SENSOR No.2

初の「特別警報」発表

気象庁は、日本列島を縦断した台風18号による大雨で、滋賀・京都・福井の3府県を対象に、8月30日から運用を開始した「特別警報」を初めて発表しました（9月16日午前5時5分発表）。「特別警報」は、気象業法の一部改訂（2013年5月公布）で新設された警報の一種で、「数十年に一度」規模の重大災害が発生する恐れのある場合に発表されます。本SENSORは、この「特別警報」の概要についてご紹介します。

2013年10月8日

SENSOR No.1

平成25年台風18号について

大型の台風18号は2013年9月16日朝、愛知県に上陸し、列島を縦断し、四国から北海道にかけて激しい雨をもたらしました。特に滋賀県と京都府、福井県では数十年に一度という激しい雨が降り、制度導入以来初の特別警報の発令に至りました。（特別警報について詳しくは東京海上研究所SENSOR第2号） 本SENSORでは、①台風18号が大雨や竜巻をもたらした要因や②海面水温の統計資料について紹介します。

2013年10月8日

TMRI Express Vol.3-No.3

「ゲリラ豪雨」について −予測が難しいって本当？−

7月以降、「ゲリラ豪雨」による被害が日本各地で発生しています。7月18日には山形県で記録的な大雨が発生しました。また、同28日には山口県・島根県で時間雨量としては観測史上最高の豪雨を記録しました。（山口市：1時間降水量143.0mm）本Expressでは、①「ゲリラ豪雨」の発生メカニズム、②近年の傾向と温暖化との関係、③研究所の取組みについてご紹介します。

2013年8月

TMRI Express Vol.3-No.2

「梅雨」について −梅雨があるのはチベット高原のおかげ？−

気象庁は、2013年5月29日前後に平年より10日程度早く、関東甲信、東海、近畿、中国、九州北部で梅雨入りを発表しました。梅雨は大雨による災害が発生しやすい時期であり、近年では、平成21年7月中国・九州北部豪雨、平成24年7月九州北部豪雨などが梅雨の季節の災害事例として挙げられます。本Expressでは、①梅雨のメカニズムや②梅雨の過去の統計データと予測について紹介します。

2013年7月

TMRI Express Vol.3-No.1

春の嵐

2013年4月6～7日に日本列島を通過した温帯低気圧は、それに伴う前線と相まって各地に被害をもたらしました。例年3～5月には強い風を伴う低気圧が発生しやすく「春の嵐」と呼ばれています。本Expressでは今回の低気圧の特徴を解説し、過去の同様の災害について紹介します。

2013年4月

TMRI Express Vol.2-No.5

低気圧『Sandy』がもたらした高潮災害と、日本の主要港湾の高潮想定

日本時間10月30日に米ニュージャージー州に上陸したSandyは、その暴風・高潮・高波により莫大な経済損失をもたらしました。本Expressでは、ニューヨーク市に大きな被害をもたらした高潮に焦点をあて、その発生要因や日本の主要港湾における高潮想定を紹介します。

2012年11月

TMRI Express Vol.2-No.4

平成24年7月九州北部豪雨

2012年7月11日から14日にかけて九州北部を中心に発生した、気象庁が「これまでに経験したことがない豪雨」という表現で警戒を呼び掛けた豪雨は、30名以上の死者・行方不明者を出す大規模な災害となりました。本Expressでは、平成24年7月九州北部豪雨の発生要因となった気象現象を解説するとともに、近年の梅雨末期の豪雨災害の事例を紹介し、豪雨災害の特性を分析します。

2012年7月

TMRI Express Vol.2-No.3

つくばで発生した竜巻とスーパーセルおよび気象情報について

2012年5月6日（金）午後1時頃、茨城県南西部および栃木県南東部において大規模な竜巻被害が発生しました。本TMRI Expressでは、①5月6日の被害状況、②竜巻が発生しやすい気候状態、③竜巻等の気象情報の3点について説明いたします。

2012年5月

TMRI Express Vol.2-No.2

春一番と爆弾低気圧

2012年4月3日に日本列島を通過した温帯低気圧は、それに伴う前線と相まって各地に大きな被害をもたらしました。これは、例年「春一番（キーワード）」を吹かせる低気圧が、「爆弾低気圧（キーワード）」と呼ばれるほど急激に、「超大型台風並み」の強さにまで発達したものです。本Expressでは、この低気圧の特徴と発達要因を紹介します。

2012年4月

TMRI Express Vol.2-No.1

欧州・日本に到来した記録的寒波と地球温暖化

2012年1月末から2月上旬にかけて欧州や日本に到来した寒波は、生活や交通網等に大きな影響を及ぼしました。本Expressでは、①寒波が及ぼした影響、②寒波の発生要因と地球温暖化の関係の2 点について解説します。

2012年4月

TMRI Express Vol.1-No.14

2011年タイ洪水の発生要因と将来の豪雨発生頻度の増加

2011年に発生したタイの洪水は、同国の社会・経済や国民の生活は固より、同国に進出した日系企業やサプライチェーンにも甚大な影響を及ぼしました。本Expressでは、タイ洪水の発生要因を、①気象学的要因、②地形的要因、③人為的要因の3つの観点から解説すると共に、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が2011年11月に発表した特別報告書（政策決定者向け要約）を基に、将来の豪雨発生頻度の増加傾向について紹介します。

2012年1月

TMRI Express Vol.1-No.13

非常に速度が遅く記録的な豪雨をもたらした平成23年台風12号

2011年8月25日にマリアナ諸島付近で発生し、9月3日に高知県東部に上陸した平成23年12号体風（以下、台風12号）は、上陸時の速度が非常に遅く、和歌山県、奈良県、三重県を中心に、北海道から四国までの広い範囲に豪雨被害をもたらしました。この被害を受け9月20日に政府は、当該台風を激甚被害（キーワード）に指定しました。具体的な被害は、死者・行方不明者92名、負傷者104名、物的被害は、全壊141件、半壊21件、一部損壊124件、床上浸水6,673件、床下浸水17,832件となり、平成16年台風23号（死者・行方不明者98名）に次いで、平成に入ってから2番目に大きな人的被害をもたらした台風となりました。本Expressでは、台風12号の特徴とその原因を解説するとともに、地球温暖化の台風への影響についても紹介します。

2011年10月

TMRI Express Vol.1-No.12

平成23年7月新潟・福島豪雨

2011年7月26日から8月1日にかけて新潟・福島で発生した集中豪雨について、「激甚災害」に指定する政令が8月24日に公布されました。新潟と福島に記録的な降水をもたらしたこの豪雨では、床上・床下浸水9,000戸以上等の甚大な被害が発生しました。一方、気象庁による「最大級」の警戒の呼びかけ、地方自治体からの40万人以上への避難勧告・指示に加え、地域における地道な防災の取組み等もあり、過去の豪雨災害と比較し人的被害は低く抑えられました。本Expressでは、平成23年7月新潟・福島豪雨の発生要因となった気象現象を解説するとともに、7年前に同地域に起きた豪雨との被害の比較と防災の重要性、地球温暖化が豪雨に及ぼす影響と近年の豪雨の変化傾向を紹介します。

2011年9月

TMRI Express Vol.1-No.11

2011年上期の世界の自然災害と今後の見通し

2011年上期は、東日本大震災やニュージランド地震以外にも数多くの自然災害が発生しました。オーストラリアでは洪水･サイクロン、米国では竜巻、中国では干ばつ・洪水が発生しています。地球温暖化により海面水温が上昇すると大気中の水蒸気量が増加し、様々な気象現象に影響があると考えられています。従来経験したことの無い気象災害に対する備えが必要です。

2011年6月

TMRI Express Vol.1-No.10

2010年夏の異常気象の発生要因

異常気象は我々の日常生活やビジネスに大きく影響します。本Expressでは、東京大学の再現実験によって明らかにされた2010年の異常気象の要因や、地球規模での気候の相互作用（テレコネクション）について説明します。

2010年12月

TMRI Express Vol.1-No.9

台風の統計と2010年の台風

IPCC第4次評価報告書および関連する研究論文によれば、温暖化によって台風の強度は増すが、台風の発生数は減少すると報告されています。近年の観測データおよび2010年の台風も似たような傾向を示しており、温暖化との関係は現時点で結論付けることは出来ないものの、今後温暖化に伴う強力な台風災害に対する準備を行っておくことが重要と考えられます。

2010年10月

TMRI Express Vol.1-No.8

猛暑、豪雨等の極端な気象現象の頻度予測手法と気候変動の与える影響

2010年6月から7月にかけての西日本各地を中心とした豪雨が激甚災害（キーワード）に指定され、同年6月～8月の全国の平均気温が1898年（明治31年）の気象庁統計開始以来最高となるなど、日本列島は今夏記録的な猛暑、豪雨にみまわれました。気象庁は統計的手法を用いて「異常気象」の定義（※）をしていますが、この統計的手法を用いた極端な気象現象の頻度推定は損害保険の損害推定にも重要な役割を果たします。本Expressでは、統計的手法を用いた頻度推定手法とその利用時の注意点、並びに極端な気象現象に対する気候変動の影響について解説します。
※気象庁では「異常気象」について、「再現期間30 年以上の極端な気象現象」と定義しています。

2010年9月

TMRI Express Vol.1-No.7

気象庁の新しいサービス『竜巻発生確度ナウキャスト』

気象庁は2010年5月より竜巻などの激しい突風が発生する可能性がある地域を1時間後まで予測し、分布図形式で情報提供を行う『竜巻発生確度ナウキャスト』の提供を開始しました。この情報を生かすことで、竜巻の被害を減らすことができるようになります。

2010年6月

TMRI Express Vol.1-No.6

豪雨災害の現状と地球温暖化の影響

平成20年8月末豪雨や平成21年7月中国・九州北部豪雨などの豪雨災害は地域的に大きな被害をもたらす深刻な自然災害であり、保険会社にも大きな影響を及ぼします。本Expressでは、地球温暖化に伴い増加が懸念されている豪雨災害について、近年の発生例をお伝えすると共に、地域ごとの豪雨災害リスクを把握する上で有用である気象庁の「異常気象リスクマップ」をご紹介します。

2010年5月

TMRI Express Vol.1-No.5

季節予報と北半球に記録的な寒波をもたらした北極振動

気象庁は、2009年11月25日に発表した2009年12月から2010年2月までの季節予報（3ヶ月予報）において、暖冬傾向で日本海側の降雪は少ないと予想していました。しかし、北極振動の影響により北海道から北陸地方では記録的な大雪に見舞われました。本Expressではこれらのメカニズムを解説します。

2010年3月

TMRI Express Vol.1-No.4

伊勢湾台風50年 台風の概要と高潮被害並びにその予測の最前線

1959年9月26日に台風15号『伊勢湾台風』が日本に上陸し、大きな被害をもたらてから、2009年で50年になります。本Expressでは伊勢湾台風とそれに伴う高潮被害について述べると共に、現在の台風・高潮情報の最前線を説明します。

2009年9月

TMRI Express Vol.1-No.3

エルニーニョ／ラニーニャ現象

2009年7月10日に気象庁から、エルニーニョ現象が発生しているとの発表がありました。本Expressでは、日本の気候にも大きな影響を与えるエルニーニョ／ラニーニャ現象（キーワード）のメカニズムと日本への影響およびその予測可能性と温暖化について説明します。

2009年9月

TMRI Express Vol.1-No.2

自然災害リスク研究（気候モデルのデータ解析）

本Expressでは、東京海上研究所にて行っいる自然災害リスクの中心となる気候モデルついて解説し、気象観測と気候モデルのデータ解析を通じた自然災害リスク研究の概要について紹介します。

2008年10月

TMRI Express Vol.1-No.1

台風と地球温暖化

日本には毎年7月から10月にかけて多くの台風が接近、上陸し、各地に甚大な被害を及ぼします。そして今、この主要な自然災害リスクである台風に対する、地球温暖化の影響が懸念されています。そこで本号では、地球温暖化の台風への影響に対する理解を深めていただくために、台風の概要を説明すると共に、温暖化が台風に与える影響についていくつかの説を紹介します。

2008年8月