東京海上研究所では、保険会社のシンクタンクとして、中長期的視点から保険会社の経営に大きな影響を及ぼしうる環境変化やリスクに関する基礎研究を行っています。
具体的には、地球温暖化と自然災害の変化をはじめとする「自然災害リスク研究」と、少子高齢化・人口減少を含む「人口動態」等をキーワードとした「未来社会研究」に取り組んでいます。

自然災害リスクに関する研究

台風や集中豪雨はひとたび発生すれば社会全体に大きな影響を与えるリスクであり、近年も各地に甚大な被害をもたらしています。一方で、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）評価報告書にあるとおり、地球温暖化・気候変動の緩和・適応は避けることの出来ない課題であり、今後、地球温暖化が進展すれば、台風やハリケーンなどの発生頻度や強度が変化することが懸念されています。

これらを踏まえて、東京海上研究所では、地球温暖化が台風や降水に与える影響等について、この領域のトップランナーである東京大学、名古屋大学、京都大学などと連携し、スーパーコンピュータで計算される最新の気候・気象モデルの成果も活用して、自然災害リスクに関する基礎研究を行っています。

これらの研究活動の成果は、東京海上グループの戦略策定に活用するとともに、各種学会等での発表を通じて広く社会に発信し、安心・安全な社会づくりのお役に立つことを目指しています。

未来社会に関する研究

われわれは20世紀という激動の100年を経験し、現在の国家の枠組み、国際関係、社会、生活、文化等を手に入れてきました。科学、医療、IT等あらゆる分野の研究・開発の進展は、個人の生活や企業活動を活性化し、より利便性を高め、安全性・快適性の向上に寄与してきたといえます。

しかし、一方で生活様式や社会そのものの変化は、従来にない新たな課題をも提起し、かつその複雑性・多様性を極めてきています。また、“変化” のスピードも加速してきており、新たに生まれる “リスク” への対応も難しさを増しているといわざるを得ません。

東京海上研究所では、こうした問題意識のもとに、東京海上グループがお客様に、いち早く、より良い保険商品・サービスを提供できるよう、将来起こりえるであろう様々なリスクを予測・想定し、戦略策定の一助となるべく、“未来社会” の研究活動を行っています。具体的には、現在は「人口動態」や「テクノロジーの急速な進化」等をキーワードとした研究に取り組んでいます。